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The Earth
is our
Playground!

株式会社タバタ
代表取締役社長
田畑 兼一郎

TABATAは「地球と遊ぶ」企業です。

優れた製品・サービスの提供を通じて、健康的にスポーツを楽しむ心地よさを、
大自然で遊ぶレジャーの楽しさを、より多くの人々と分かち合っていきたいと考えています。

我々のものづくりは企画・開発段階から製造・マーケティング・物流・アフターサービスに至るまで
一貫して自社内で行っており、社内一丸となって製品の革新に努めております。
社内外のモニターによるフィールドテストの機会を積極的に設け、
そこで得られたユーザーの声を基に品質評価基準を策定し、品質管理にも充分力を入れております。
海外拠点を通じて活動の場を世界に広く求め、世界中のお客様をイメージしながら
グローバルな発想・センスで仕事の枠組みを工夫していきます。

これからも「地球と遊ぶ」ための高品質な製品をグローバルな規模で提供していくことにより、
日本を代表するスポーツ×レジャー企業となることを目指してまいります。


会社概要

会社名 株式会社タバタ
代表取締役社長
所在地 本社(東京)
アクセスマップ [PDF]
〒130-0005
東京都墨田区東駒形1-3-17
TEL.03-3624-2811(代)
MAP
八潮事業所 〒340-0813
埼玉県八潮市木曽根768
TEL.048-996-7998
MAP
大阪営業所 〒540-0012
大阪府大阪市中央区谷町2-4-5
谷町センタービル10階
TEL.06-6949-2661
MAP
茨城事業所 〒319-2134
茨城県常陸大宮市工業団地651-2
TEL.0295-53-3133
MAP
物流/受注センター 〒319-2134
茨城県常陸大宮市工業団地652-2
TEL.0295-53-3135
MAP
創立 1952(昭和27)年1月21日
資本金 19,250万円
従業員数 220名(2017年12月現在)

沿革

1952年
田畑ゴム株式会社を設立
1959年
タバタ第一号マスク発売
1966年
埼玉県八潮市に埼玉工場新設(現八潮事業所)
大阪市中央区に大阪事業所開設
1971年
社名を株式会社タバタに改称
1973年
現本社ビル新築
1974年
旭ゴム工業株式会社に資本参加
1975年
スイミングゴーグル国産第一号SW-550「ファルコン」発売
1977年
国産BC(浮力調整ベスト)第一号発売
1979年
アメリカロサンゼルスにTABATA USA INC.を設立
1980年
日本初のシリコンマスク発売
1984年
日本初スキューバ用プラスチックフィン発売
オーストラリアシドニーにTABATA AUSTRALIA PTY.LTDを設立
1985年
マスクTUSA TM3900Q TM4000Q 通産省 グッドデザイン賞受賞
1986年
台湾に台湾田畑股イ分有限公司を設立
1987年
旭ゴム工業株式会社を株式会社タバックスに改称
1989年
通産省グッドデザイン部門別大賞レジャー・ホビー・DIY部門受賞
フィン+水中用無線通信機 SF-5000+UWC-1000
1991年
新防曇システムフォグバスタースイミングゴーグル発表
スイミングゴーグルVIEWV-3、V-4ポパイ・デザインオブザイヤー受賞
国内シェア第一位になる
1993年
オランダアムステルダムにTABATA EUROPE CORP.B.V.を設立
1994年
茨城県常陸大宮市に技術研究所兼タバックス本社工場を設立
1996年
ISO9001認証取得 (ダイビング用品:設計・製造・販売、スイミング用品:設計・販売)
1997年
埼玉県浦和市に浦和物流センターを開設(2001年12月に閉鎖)
2002年
タバックス物流センターを開設
2007年
タバックスを合併
2013年
平成25年度(第7回)製品安全対策優良企業表彰 中小企業 製造事業者・輸入事業者部門 商務流通保安審議官賞 を受賞
2018年
国際サンゴ礁年2018オフィシャルサポーターとして任命
東京ライフ・ワーク・バランス認定企業を受賞

一般事業主行動計画

株式会社タバタ

会社と社員が一体となり、仕事と生活の調和を図り、働きやすい労働環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する。

  1. 1. 計画期間

    2017年4月1日~2021年12月31日

  2. 2. 内容

    目標1:年次有給休暇取得率向上を図る ※取得率=当年度消化日数/当年度付与日数
    2018年度 55%
    2019年度 65%
    2020年度 75%
    2021年度 80%
    取組内容

    ・社内アンケートの実施、分析、検証
    ・取得促進に向けた制度、施策の検討と実施
    ・計画的に有給休暇を設定するよう定期的に周知し、取得促進を図る。

    目標2:所定外労働時間削減 ※2017年度実績比
    2018年度 85%(2017年度実績対比▲15%)
    2019年度 65%(2017年度実績対比▲35%)
    2020年度 50%(2017年度実績対比▲50%)
    2021年度 45%(2017年度実績対比▲55%)
    取組内容

    ・全社での働き方改革の取組を推進し、好取組事例の共有を図る
    ・所定外労働の事前申請100%
    ・各月毎に時間外状況を各部門長が把握出来るよう通知、見える化を実施し対策実行を図る

    目標3:育児や介護、その他仕事と生活の両立に関する諸制度の整備や周知を行う
    取組内容

    社内掲示板や社内イントラネット、社内説明会などで、育児・介護休業等の諸制度や利用手順についての周知を図る